【2人に1人必ず当たる】スマホで1,000円以上取引すると500円もらえるキャンペーン
キャンペーン期間：
2022/10/3（月）～2022/10/31（月）
かんたん積立アプリのスポット購入の方法
右下のアイコンをタップしてメニューをひらきランキングやファンド検索などでファンドを探す
購入する銘柄を決めたら個別銘柄ページの「金額・口数指定買付」ボタンをクリックする
遷移先ページで「金額指定買付」または「口数指定買付」をクリックして購入にすすむ
まだアプリを利用していない方はまずはダウンロードから
よくある質問
Q：積立投資しか経験がないのですが、スポット取引の活用の仕方を教えてください。
SBI証券では約10万人以上のお客さまが積立投資と併せてスポット買付も活用してお取引をされています。スポット買付の活用事例をいくつかご紹介します。
・ボーナスや節約で余った資金をいつもの積立投資に上乗せする
（例）ご自身の積立投資されているファンド
・ここ数年で成長しそうなテーマに投資してみる
（例）宇宙、自動運転など先端テーマの株式に投資するファンド
・相場変動に合わせて短期的な利益を狙ってファンドを買う
（例）ブル・ベア型ファンドなど
※ブル・ベア型ファンドは、対象とする指数の値動きにより基準価額が下落し、非常に大きな損失を被ることがありますので、ご注意ください。ページ下部の「投資信託に関するご注意事項」もご確認ください。
Q：つみたてNISAの投資可能枠（年間40万円）を超えて投資したことがないのですが、注意点などはありますか。
つみたてNISAの非課税投資可能枠（40万円）以上を超えて投資する際には、別途、特定口座などで取引する必要があります。特定口座には投資額に上限はありませんが、売った時に出た利益（分配金も）に対して20.315%の税金がかかります。なお、税金はあくまで利益に対してかかるのであり、「税金がかかる＝損」というイメージは正しくありません。
キャンペーン条件詳細
名称 |
【2人に1人必ず当たる】スマホで1,000円以上取引すると500円もらえるキャンペーン |
|---|---|
期間 |
2022/10/3（月）～2022/10/31（月） |
対象者 |
キャンペーン期間中に以下の条件をすべて満たしたお客さまが対象です。 ※スマートフォンでPCサイトから取引された場合は、キャンペーン対象外となりますので、ご注意ください。
※お申し込みし、約定することが条件です。また、お申し込みとエントリーの前後は問いません。 |
対象ファンド |
SBI証券で取引可能なすべての国内公募株式投資信託
※上場投資信託（ETF等）、国内外MMF、中期国債ファンド、MRFはキャンペーン対象外となります。 |
景品 |
キャンペーン条件達成者の中から抽選で2人に1人500円の現金をプレゼント |
景品付与時期 |
2022年11月末（予定） |
ご留意事項 |
・本キャンペーンはエントリーが必要です。エントリー期間内であれば、エントリーとお取引の順番は問いません。 |
投資信託に関するご注意事項
- 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」です。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
- ブル・ベア型の投資信託は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。指数先物取引等を積極的に活用し、日々の基準価額の変動率を各種指数・資産等（以下「対象指数」といいます。）の変動率にあらかじめ定めた倍率（2倍以上またはマイナス2倍以下。以下同じ。）を乗じて得た数値に一致させることを目指して運用されますが、２営業日以上の期間の場合、基準価額の変動率は同期間の対象指数の変動率にあらかじめ定めた倍率を乗じて得た数値とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。
また、対象とする指数の値動きにより基準価額が下落し、非常に大きな損失を被ることがあります。投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を大きく割込むことがあります。
