先週はインフレ懸念や長期金利の上昇で前半は調整、後半は長期金利の低下と押し目買いで反発に転じました。今週はFOMC（米連邦公開市場委員会）議事要旨、大手テクノロジー株の動向、大手小売企業の2-4月期決算、などが注目されます。

今回は1-3月期の好決算を受けて通期の予想EPSが上方修正されてバリュエーション（PER）が改善した「GAFAM」、アップル(AAPL)、 アルファベット A(GOOGL)、アマゾン ドットコム(AMZN)、フェイスブック A(FB)、マイクロソフト(MSFT)を選んで今週の5銘柄といたします。

物価指標の発表や米国債の入札を控えて週初よりインフレ高進の可能性が気にされて、5/10（月）にはテクノロジー株への売りが再燃し、5/11（火）には株価の下落は景気敏感株にも広がって市場全体が調整モードとなりました。

5/12（水）は4月の消費者物価指数が市場予想を上回る上昇となって市場の懸念が顕在化、米10年国債利回りは1.7％近くまで上昇して主要3指数とも下落しました。一方、5/13（木）、5/14（金）は市場予想を下回る弱い経済指標で米10年国債利回りが反落する中、押し目買いが入って主要3指数とも反発しました。

S&P500指数は週間で1.4％の下落、同じくNYダウは1.1％、ナスダック指数は2.3％の下落でした。

業種指数では、半導体やソフトウェアなどのテクノロジー株が株価下落を主導したことから、「生活必需品」「公益事業」のディフェンシブ業種と「金融」「素材」の景気敏感業種が揃って相対的に強いという珍しい形となりました。個別銘柄では、米中対立の激化を受けて上海工場の拡張計画を凍結したテスラ(TSLA)が10％を超える下落となりました。

経済指標では、米国の4月消費者物価指数が前年比4.2％増と3月の同2.6％増から上昇が加速しました。COVID-19の影響からの反動増を含むため加速が見込まれていましたが、市場予想の同3.6％増を上回りました。食品・エネルギー除くコア指数も前月比0.3％増の市場予想に対して0.9％増と上振れています。

一方、米国の4月小売売上高は、前月比0％で同1.0％増の市場予想を下回り、また、5月ミシガン大学消費者マインドは前月の88.3から82.8に大幅に低下、4月鉱工業生産も前月比0.7％増と同0.9％増の市場予想を下回りました。いずれもインフレ圧力に対する懸念を抑える方向に作用して、5/14（金）の米10年国債利回りの低下を促したとみられます。

FOMC（米連邦公開市場委員会）議事要旨、大手テクノロジー株の動向、大手小売企業の2-4月期決算、などが注目されます。

FOMC議事要旨では、量的緩和の縮小に関する議論が注目です。金融政策決定に関する投票権のあるメンバーではありませんが、ダラス連銀のカプラン総裁は「検討を開始したい」と先週を含め何回も発言していることが報道されています。メンバーの中でどの程度の勢力なのか気になります。

大手テクノロジー株は株価の調整が一巡したか注目です。下掲の「今週の5銘柄」で述べる通り、「GAFAM」のバリュエーションは改善したことから、下値抵抗が増していると考えられます。一方、長期金利の上昇やインフレ懸念から、さらに下がるようだとナスダック指数はダブルトップのテクニカルに悪い形が完成してしまうため、踏ん張りどころと言えるでしょう。

大手小売企業の決算では、ウォルマート、ターゲット、ホームデポ、ロウズなど大手小売企業の決算発表が予定されています。売上が好調に推移していることはほぼ間違いないとみられますが、マージンの動向やインフレや消費の見通しなどマクロ経済に対する示唆が注目点となりそうです。

S&P500指数採用企業の1-3月期EPSは、発表済み企業と未発表企業の予想の混合で、前年同期比50.3％増となっています。決算発表前3月末時点の予想は同23.7％増でしたから26.6％ポイントの大幅な上方修正です。2021年通年の予想EPSも3月末時点の176ポイントから188ポイントへ、2020年の予想EPSも210ポイントまで上方修正されています。

S&P500指数の予想PERは2021年基準で22.2倍、2022年基準では19.8倍と計算されます。2021年基準では割高感が残るものの、2022年基準では許容範囲と言えるかもしれません。

経済指標では、5/17（月）に中国の4月鉱工業生産（前年比10.0％増の予想）・小売売上高（前年比25.0％増の予想）・固定資産投資（前年比20.0％増の予想）、5/18（火）に日本の1-3月期実質GDP（前期比年率4.5％減の予想）、ユーロ圏の1-3月期実質GDP（前年比1.8％減の予想）、米国の4月住宅着工・建設許可件数（着工件数は前月比2.0％減、許可件数は同0.6％増の予想）、5/21（金）に米国の中古住宅販売件数（前月比1.1％増の予想）、などの発表が予定されています。

企業決算では、上記の大手小売企業のほか、アプライドマテリアルズ、シスコシステムズ、アナログデバイセズ、キーサイトテクノロジーズなどテクノロジー系も発表が予定されています。

今回は「GAFAM」、つまり、アルファベット、アマゾンドットコム、フェイスブック、アップル、マイクロソフトを取り上げ、バリュエーション（PER）が改善している状況をご紹介いたします。

GAFAMの2021年1-3月期決算は非常に好調でした。5社の業績の前年同期比変化率を単純に平均すると売上は前年同期比40％増、EPSは同122％増、市場予想との比較で売上は8％増、EPSは45％増といった具合です。

一方、決算発表後の株価の反応は、フェイスブックが大きく上昇した以外は、好決算の割に渋いものとなりました。市場で株価のバリュエーション（PER）が高いことが気にされており、それを押し上げているのがGAFAMだということが背景にあるとみられます。

しかし、1-3月期の好決算を受けて通期の予想EPSが上方修正されたため、バリュエーション（予想PER）は改善しています。その状況を確認したのが図表3になります。

インフレ懸念が高まったり、長期金利が上昇する局面では、相対的に売られやすい傾向は続くと思われますが、予想PERが調整したことで下値抵抗は増したと考えられます。インフレ懸念や長期金利が落ち着いている局面では、物色される可能性もありそうです。