3/3（火）の米国株式市場では、NYダウが文字通り乱高下の展開になりました。FRB（米連邦準備制度理事会）が0.5%の緊急利下げを実施したことが好感され一時は前日比381ドルの水準まで上昇しましたが、その後は売り優勢となり、997ドル安の水準まで下落する場面もありました。終値は結局、前日比785.91ドル安の25,917.41ドルとなりました。

予想外で大幅な利下げにもかかわらず、最終的に米国株が下落したことで、むしろ株式市場のマインドが相当に悪化していることを印象付けることになりました。また、FRBにこのような対応を促すほど、世界経済が悪化している可能性も示唆されたと考えられます。折しも、米国では大統領選挙に向けて米民主党の大統領候補決定につながる「スーパーチューズデー」を迎え、その開票が進みつつあります。日米を中心に、株式市場では当面神経質な展開が進むと予想されます。

こうした中、日経平均株価の主要指標についてアップデートすると以下のようになります。（3/3現在の数字）

（1）25日移動平均線かい離率・・・・・マイナス8.46%
（2）RSI（14日）・・・16.85%
（3）騰落レシオ（25日）・・・・54.93%
（4）PBR（株価純資産倍率）・・・・1.01倍

テクニカル的またはバリュエーション的にも、日経平均株価はいったん下げ止まりやすい状況にあることを改めて強調したいと思います。特に、（4）の数字から計算される日経平均のBPS（1株当たり純資産）は20,873円で、3/4（水）の東京株式市場では、その辺の株価水準が下値支持ラインになっているように思われます。政府の政策対応や治療への道筋が拡大していることも評価されます。株式市場の基本的な見方については3/3（火）付の「225の『ココがPOINT!』」と大きな相違はありません。

ただ、製造業のサプライチェーンが大きな打撃を受けているという点では、9年前の東日本大震災後の状況と似ているように思われます。その意味で中期的には波乱が継続する可能性に注意が必要です。