5/6（木）の東京株式市場では、日経平均株価が一時617円超上昇し、大引けでも518円高と急反発となりました。

大型連休の狭間となった4/30（金）の取引では、連休後半を控えてリスク回避の動きが広がり、やや売られ過ぎのようでしたが、5/6（木）は再びリスクを取る動きが戻ってきたという印象です。ナスダックは続落したもののNYダウが過去最高値更新となったことや、上場企業の業績予想が思ったほど弱くないと見受けられることも追い風になっていると考えられます。

このうち、上場企業の業績予想について、特に3月決算企業の2022年3月期業績見通しは、4都府県が緊急事態宣言の対象になる中で、ほとんどの企業で相当に慎重な予想になると警戒されましたが、実際には市場コンセンサスを上回る見通しを公表する銘柄も少なくないようです。企業業績に対する過度な心配が後退した上、4/30（金）までに主力企業の多くで決算発表が進捗し、リスクが後退したものと考えられます。

さらに、世界の株式市場の中で、日本株は世界景気の変動に連動しやすいと考えられていますが、連休中の米国株が景気敏感株中心の流れになったこと、景気の先行きを示す商品先物相場が長期的な節目を超えて上昇してきたことが、そうした日本株に追い風になったとみられます。商品市場では、景気の先行きに敏感な銅先物が10年ぶりの高値水準となり、CRB先物価格は節目となる2018年高値超えから、2015年以来の高値水準を進む勢いとなっています。こうした中、鉄鋼や非鉄など素材関連や、資源価格の上昇が追い風になりやすい商社なども買われています。

なお、5/6（木）には、当初5/11（火）までとされていた緊急事態宣言に関し、延期やむなしとの報道が相次ぎましたが、株式市場がネガティブな反応を示す場面はなかったように思われます。むしろ、この件については「悪材料出尽くし」となっている可能性がありそうです。

以上から、株式市場に深刻な下落場面が訪れる可能性は小さくなり、値固めから上昇に転じるタイミングが接近しつつあるとみられます。ただ、5/6（木）の日経平均株価は25日移動平均線（29,411円）直後で跳ね返される形となっており、上昇が持続するには、同移動平均線を安定して回復する必要が出てきそうです。