13日（月）の米国株式市場はNYダウが-2.8%、S&P500指数が-3.9%、ナスダックは-4.7%の大幅下落で、それぞれ4日続落となりました。S&P500指数は終値ベースで高値から-21.8％となり20％の下落が目安とされる弱気相場に突入しています。株式以外でもビットコインが-15.1％の急落、米2年債利回りと米10年債利回りがほぼ並んで逆イールドが意識される形となりました。

今回の下げの要因は、①先週10日に発表された消費者物価指数が市場予想を上回った事でインフレピークアウト期待が後退したこと、②今週のFOMCにおける政策金利の引き上げ幅が0.75％ポイントになる可能性があるとの懸念でマーケットのセンチメントは弱気に傾きました。また、個別株では米国のシンボルストック的なテスラの株価が-7.1％となりました。イーロン・マスクCEOがサプライチェーンの問題で4-6月期が非常に厳しい四半期になっていると警告をしたと報じられています。

①に関してはインフレの主な要因の一つであるガソリン価格が高水準で推移しています。6月13日時点の米国のレギュラーガソリン平均価格は1ガロン当たり5.014ドルと5ドルを突破して過去最高となりました。1か月前の4.432ドル及び1年前の3.078ドルから大幅に上昇しており、個人消費に与える悪影響が懸念されます。15日には米小売売上高が発表されますので市場の関心を集めそうです。

②に関してはFed Watchによると今週のFOMCにおける0.75％ポイントの利上げ予想確率が9割を超えました（日本時間6月14日午前9時ごろ、93.8％）。6月6日の時点では0.5％ポイントの利上げ予想確率が96.9％でしたので、消費者物価指数発表を受けて利上げ予想が0.5％ポイント→0.75％ポイントに大きく転換していると言えます。

　【Fed Watchによる6月FOMCにおける米政策金利の見通し】

今週はFOMCに加えて、米小売売上高の発表があり、また、週末17日には米国のSQを控えていることからマーケットの変動が大きくなりやすい1週間と言えます。日本株は足元で為替（円安）との相関を強めているポジティブ材料がある反面、米国の金融政策とマクロ環境次第でマーケット環境が急変動する可能性があります。この点は注視しておく必要があるかもしれません。