SBI証券

SBI証券のCFD(くりっく株365)

CFD(くりっく株365)とは

CFD(Contract For Difference)は、差金決済取引と訳されます。同様に差金決済取引ができるFXは、CFDの中で為替の売買に特化した商品と言えます。もちろんCFDはレバレッジを効かせた取引も可能です。

SBI証券では、公的な取引所である東京金融取引所に上場しており、日本を代表する株価指数である「日経225」から、アメリカの「NYダウ」、ドイツの「DAX®」、イギリスの「FTSE100」まで、先進諸国の4株価指数が取引できる株価指数CFD(くりっく株365)を取り扱っています。

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SBI証券の
CFD(くりっく株365)の
6つの魅力

魅力1 ほぼ24時間、祝日も取引可能

日経225とNYダウでは平日午前8時30分から翌朝午前6時(サマータイムは午前5時)、さらに祝日も取引できます。

魅力2 買いなら
配当相当額が受取れる!

買い建玉を保有している場合、DAX®以外の銘柄は、構成銘柄に配当があれば配当相当額が付与されます。

※平成28年3月以降、海外株価指数証拠金取引の金利相当額は0円の実績が続いておりましたが、平成29年12月の商品仕様変更により買い建玉を保有している場合は、金利相当額の支払いが生じますのでご注意下さい。

魅力3 限月(決済期限)がないため
長期保有も可能

先物取引のような「限月(決済期限)」がなく、証拠金が十分にあればいつまでも建玉を保有できます。

※ロスカットにはご注意ください。また、金利相当額を支払う必要があります。

魅力4 指数下落局面も
利益を狙える

CFD(くりっく株365)は、値下がりすることを予想して「売り」からも取引できるので、株価指数の下降局面でも利益を狙えます。

魅力5 少ない資金から取引できる

このケースでは、CFDの証拠金が2.5万円なので、レバレッジは40倍。つまり、現物取引の1/40の2.5万円で同額分の取引きができる。

CFD(くりっく株365)は証拠金取引なので、約定金額の一部を証拠金として預けて取引します。これにより少ない資金でその何倍もの金額の取引ができます。

魅力6 海外指数を円で取引できる

NYダウをはじめ、DAX®、FTSE100の海外株価指数が円建てで取引可能であるため為替リスクはありません!金利、配当相当額も円建てです。

CFD(くりっく株365)を
はじめるには

CFD(くりっく株365)取引を行うにはCFD(くりっく株365)取引口座の開設が必要となります。

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※PCでのお手続きを推奨しております

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CFD(くりっく株365)関連ページ

ご注意事項

  • <CFD(くりっく株365)取引に関するご注意事項>
    ・本取引を行うにあたっては、「取引所CFD(くりっく株365)約款」、および「取引所CFD(くりっく株365)の契約締結前交付書面」をご精読、ご理解の上、お取引を行ってください。
    ・本取引は、取引額(約定代金)に対して少額の必要証拠金をもとに取引を行うため、必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。
  • ・本取引の取引対象である株価指数は、需給関係、対象株式の相場状況、予想配当額、為替並びに金利相場の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した証拠金の額を上回ることがあります。
    ・CFD(くりっく株365)のお取引に際しましては、あらかじめ証拠金を差し入れる必要がございます。必要証拠金額は、東京金融取引所が定める証拠金基準額と同額です。証拠金基準額は、相場変更に応じ毎週見直しされます。
    ・CFD取引口座の時価評価額が必要証拠金額の70%を下回ると自動ロスカットが発動し、全未約定注文が取消されかつ全建玉が強制的に返済されます。ロスカットの判定は一定の間隔で実施します。
    ・毎営業日取引終了時の清算価格で値洗いを実施しCFD(くりっく株365)取引口座の時価評価額が必要証拠金額を下回ると証拠金不足が確定します。
    ・証拠金維持率が一定値(120%、100%)を下回った場合、アラートとしてメール等で自動通知します。
    ・本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。
    必要証拠金額はネット方式となりますので、あらかじめご了承ください。
    必要証拠金=1枚あたりの必要証拠金 X 売建玉と買建玉の差引建玉数量
    金融商品取引法に係る表示はこちら

    <CFD(くりっく株365)のライセンスに関する免責事項>
    日経平均株価(日経225)

    「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」という)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」という)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

    ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)

    Dow Jones Industrial AverageTM(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。

    DAX®

    DAX®はドイツ取引所の登録商標です。DAX®証拠金取引は、ドイツ取引所により保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。ドイツ取引所は、DAX®証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果及びインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的及び黙示的な保証及び代理権を与えているものではありません。インデックスはドイツ取引所で計算し公表しています。しかし、適用可能な限りの制定法下において、ドイツ取引所は第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。
    ドイツ取引所によるインデックスの公表及びDAX®証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、ドイツ取引所としてDAX®証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。
    ドイツ取引所はインデックス及びインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対してDAX®証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用及び参照することを認めたものです。

    FTSE100

    FTSE100証拠金取引について、FTSE International Limited (以下「FTSE」)、London Stock Exchange Groupの会社 (以下「LSEG」)(以下「ライセンス供与者」と総称)は、スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、(ⅰ)FTSE100(以下「インデックス」)(FTSE100証拠金取引が由来する対象)の使用から得た結果、(ⅱ)上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、(ⅲ)FTSE100証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はいずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスはFTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、(a)インデックスの誤り(過失その他であっても)に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、(b)いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所はFTSE100証拠金取引の組成にあたり、FTSEよりその情報を使用する権利を取得しています。
    当該インデックスの全ての権利はFTSEに帰属します。「FTSE®」はLSEGの商標で、ライセンスに基づきFTSEが使用します。
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