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信用取引

目次

信用取引とは

信用取引とは、現金や株式、投資信託を担保として証券会社に預けることにより、証券会社からお金を借りて株を購入したり、株を借りて売却したりできる取引のことです。預けた担保金額の最大約3倍の取引が可能となります。
SBI証券で信用取引を行うには、信用取引口座を開設する必要があります。

SBI証券の
信用取引の5つの魅力

魅力1 SBI証券の信用取引は
業界屈指の格安手数料！

1注文の約定代金 手数料
10万円まで 90円（税込99円）
20万円まで 135円（税込148円）
50万円まで 180円（税込198円）
50万円超 350円（税込385円）

お客さまの投資スタイルに合わせて手数料プランを選択できます。1日に何度もお取引したい方はアクティブプランがお得です。さらに、一定の条件を満たした方の翌日の信用取引手数料は0円に！また、一定の条件を満たしていれば信用取引金利も優遇します。

※国内上場のETF、ETN、REIT、インフラファンドの信用取引手数料は無料となります（インターネットコースのインターネット取引が対象）。
※一般信用「日計り信用」取引の取引手数料は無料です（インターネットコースのインターネット取引が対象）。日計り信用では新規建を行った当日の大引けまでに建玉が決済されなかった場合、原則として当社の任意で翌営業日の前場寄付で、当該建玉を強制返済いたしますが、強制返済時においては、コールセンター手数料（インターネットコースのお客さまの電話による注文の手数料）が適用されますのでご留意ください。

取引手数料について

魅力2 一般信用取引の短期売りなら
最大15営業日、逆日歩の
心配なく空売りできる！

SBI証券の一般信用取引の短期売りなら、15営業日以内での空売りだと逆日歩が発生しないので、コストを抑えて取引を行えます。また、株主優待を狙ったつなぎ売りもお得に行うことができます。

一般信用取引（短期売りとは）

つなぎ売りとは

魅力3 HYPER空売りサービスなら
新興市場銘柄や
IPO銘柄の空売りも可能！

日計りによる新規売りが可能な「HYPER空売りサービス」なら、通常は空売りできない人気の銘柄の空売りが可能に。比較的値動きの大きいIPO銘柄の下落を狙った空売りもできるので、収益チャンスを広げることができます。

日計り信用・HYPER空売りとは

魅力4 プロ仕様のツールが
無料で使い放題！

信用取引口座を開設すると、通常500円/月(税込550円/月)かかるトレーディングツール「HYPER SBI」が無料でご利用いただけます。機能も豊富で、情報を逃さず取引ができます。

お取引ツールについて

魅力5 SBI証券の信用取引は
投資信託も担保にできる

SBIなら現金・国内現物株式に加えて、投資信託も担保にできるので資金をより効率的にご活用いただけます。

詳しく知る

信用取引をはじめるには

最短で翌営業日からお取引開始が可能です。

  1. 事前確認

    「口座開設基準」を満たしていることをご確認ください。
    ※信用取引口座開設には、SBI証券総合口座の開設が必須になります。

  2. 当日

    信用口座開設のお申込み画面にて投資に関するご質問にご回答いただきます。

  3. 最短
    1日後

    当社にて社内審査を行い、審査結果はお客さまの「メッセージボックス」へご連絡いたします。

  4. メッセージボックスの承認通知をお受け取り後

    お取引開始

詳しく知る

当社でのお取引が初めての方

まずは総合口座を開設してください

総合口座を開設する(無料)

既に当社の総合口座をお持ちの方

信用取引を行うには、
信用取引口座の開設が必要になります。

専用取引口座を開設する(無料)

信用取引関連ページ

国内株メニュー

ご注意事項

信用取引に関するリスク
  • 信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
    追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
信用取引の「二階建て」に関するご注意
  • 委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
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