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【SBI証券にお引越し!】国内株式の入庫と条件達成で他社出庫手数料還元キャンペーン!

【SBI証券にお引越し!】国内株式の入庫と条件達成で他社出庫手数料還元キャンペーン!

入庫対象期間:2024/7/1(月)~2024/9/30(月)※入庫完了日ベース
条件達成期間:2024/7/1(月)~2024/10/31(木)※当社必着、約定日ベース

入庫対象期間中に合計500万円以上の国内株式(単元未満株、ETF/ETN含む)の入庫と条件達成で、他社でかかった出庫手数料を還元いたします!

SBI証券では、国内株式売買手数料が無料です。
信用取引もおトクなデビュープログラムで金利・貸株料を最大10万円キャッシュバックしています。

おトクにお手続きいただけるこの機会に、ぜひ当社へのお引越しをご検討ください!

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  •  国内信用デビュープログラムの詳細&エントリーはこちらこちら

キャンペーン条件とスケジュールの流れ


■ 他社出庫手数料還元キャンペーン条件と上限金額

上限1万円

  • ・入庫対象期間中に合計500万円以上の国内株式の入庫
  • ・条件達成期間中にキャンペーン申込書・領収書の提出
  • ・条件達成期間中に国内株式現物取引の約定1回以上

上限3万円

  • ・入庫対象期間中に合計500万円以上の国内株式の入庫
  • ・条件達成期間中にキャンペーン申込書・領収書の提出
  • ・条件達成期間中に国内株式信用取引の約定1回以上

上限なし

  • ・入庫対象期間中に合計500万円以上の国内株式の入庫
  • ・条件達成期間中にキャンペーン申込書・領収書の提出
  • ・入庫月の翌月判定で国内信用の大口優遇金利月次判定の対象
  •  ※入庫金額は、当社入庫完了日の終値を基準として、当社にて算出いたします。

入庫手続き・書類郵送の流れ

① 移管元金融機関で国内株式をSBI証券へ移管する手続き

入庫対象期間:2024/7/1(月)~2024/9/30(月)※入庫完了日ベース

移管元金融機関で国内株式をSBI証券へ移管する手続きを行い、期間中に当社への入庫を完了してください。

  • ※移管入庫は2週間程度かかる場合もあります。入庫期限間近のお手続きは間に合わない可能性がありますのでご注意ください。なお、手続きの際にかかった出庫手数料の領収書(領収書の写し)等は、キャンペーン参加に必要となりますので、大切に保管してください。

② キャンペーン申込書と領収書(領収書の写し)を当社へ郵送

書類受付期間:2024/7/1(月)~2024/10/31(木)※当社必着

キャンペーン申込書を印刷のうえ、必要事項を記入し、返信用封筒のラベルを貼り付けた封筒に下記を同封の上、郵送にて当社へご返送ください。

  • ※移管領収証の発行を行っていない金融機関の場合、日付、移管対象銘柄名、移管手数料が記載されている当該金融機関のWEBサイト画面のハードコピーを、領収証の代わりとして受付けいたします。
  • ※現在印刷いただける返信用封筒用ラベルは、差出有効期限が2024年8月31日までとなっております。差出有効期限が更新された新しいラベルについては、7月末をめどに更新予定です。

SBI証券で国内株式を取引するメリット


魅力① 
売買手数料が無料!

SBI証券では、ゼロ革命第1弾として、所定の条件を満たしたお客さまの売買手数料を無料化しています。

魅力② 
貸し出すだけでも金利がもらえる!
貸株サービス

お客さまが保有している株券をSBI証券に貸し出すことで、貸出期間に応じた金利が受け取れるサービスがあります。

魅力③ 
リスクを抑えた「はじめて信用®」!

SBI証券には、通常よりレバレッジのリスクを抑えた「はじめて信用®」があります。信用取引を活用することで、ループ取引(回転売買)や、株価が下がる場面でも利益が期待できる「売り」からの取引など、投資の幅が広がります。

魅力④ 
信用取引の大口優遇金利!

SBI証券では、国内株式の信用取引で、条件を満たしたお客さまの翌月の信用取引金利を優遇いたします。

国内株式信用取引のデビュープログラムも実施中!

国内株式信用取引の口座をお持ちでない方は、まずは口座開設からはじめましょう!

口座開設料・口座管理料は無料!

※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。

※お客さまのご登録情報によっては、信用取引ではなく、「はじめて信用®」の口座開設ページへ遷移いたします。お客さま自身でどちらかを選択することはできません。

SBI証券への移管入庫は投資信託・米国株式もおトク!

SBI証券では、投資信託・米国株式の移管にかかる他社出庫手数料を全額負担しています。
おトクにお取引いただけるSBI証券へのお引越しを、ぜひご検討ください!

キャンペーン概要

キャンペーン期間
(移管入庫期間)

入庫対象期間:2024/7/1(月)~2024/9/30(月)※入庫完了日ベース
条件達成期間:2024/7/1(月)~2024/10/31(木)※当社必着、約定日ベース

キャンペーン内容

入庫対象期間中に合計500万円以上国内株式(単元未満株、ETF/ETN含む)の入庫と条件達成で、他社でかかった出庫手数料を還元いたします。

【還元対象条件と上限金額】
上限1万円
・入庫対象期間中に500万円以上の国内株式の入庫
・条件達成期間中にキャンペーン申込書・領収書の提出 ※当社必着
・条件達成期間中に国内株式現物取引の約定1回以上 ※約定日ベース

上限3万円
・入庫対象期間中に500万円以上の国内株式の入庫
・条件達成期間中にキャンペーン申込書・領収書の提出 ※当社必着
・条件達成期間中に国内株式信用取引の約定1回以上 ※約定日ベース

上限なし
・入庫対象期間中に500万円以上の国内株式の入庫 ※当社必着
・条件達成期間中にキャンペーン申込書・領収書の提出
・入庫月の翌月判定で国内信用の大口優遇金利月次判定の対象

  • ※エントリーと入庫・書類手続き、取引の順序は問いません。
  • ※入庫金額は、入庫対象期間中の合算(当社入庫完了日の終値を基準として、当社にて算出)といたします。
  • ※移管入庫には、2週間程度かかる場合もございます。入庫期限間近のお手続きは間に合わない可能性がありますのでご注意ください。
  • ※移管領収証の発行を行っていない金融機関の場合、日付、移管対象銘柄名、移管手数料が記載されている当該証券会社のWEBサイト画面のハードコピーを、領収証の代わりとして受付けいたします。
  • ※入庫後に当社内で当該銘柄を売却している場合も本キャンペーンの対象です。
  • ※国内株式現物・信用取引の約定金額は問いません。
  • ※以下の場合は対象外となります。
  • ・入庫対象期間中に金額にかかわらず、一度でも国内株式を出庫した場合
  • ・相続、贈与等による異名義移管の場合
  • ・株式分割、併合等による場合
  • ・書類受付期間中にキャンペーン申込書、および領収書の提出がない場合(期間中の当社必着)
  • ・キャンペーン申込書、および領収書に不備がある場合
  • ・入金時に証券総合口座を閉鎖している場合

対象のお客さま

インターネットコース(インターネット(プランC)コース含む)のお客さまのみ

  • ※ダイレクト、IFA、対面コースのお客さまは本キャンペーンの対象外です。

入金日

2024年11月下旬ごろに証券総合口座に入金(予定)

ご注意事項

  • 以下に該当するお客さま、および移管入庫については、本キャンペーンの対象外です。
    ダイレクト、IFA、対面コースのお客さま
    入金時に証券総合口座を閉鎖されているお客さま
    相続、贈与等による異名義移管による入庫
    株式分割、併合等による入庫

  • 入庫対象期間中に受付した銘柄のみ、他社出庫手数料の還元対象です。
  • ダイレクト、IFA、対面コースのお客さまは本キャンペーンの対象外となります。
  • 複数銘柄を移管入庫された場合、お支払い金額につきましてお客さまにお問い合わせする場合がございます。
  • 書類受付期間内にキャンペーン申込書と領収書(領収書の写し)をご提出いただき、 当社にて確認できたお申込みがキャンペーンの対象となります。
  • 移管のお手続きにかかる日数は、移管元金融機関の移管スケジュールに拠るため、移管元金融機関にお問い合わせください。
  • キャンペーンの参加をご希望されるお客さまは、郵送事情等をご考慮いただきその期間につきまして十分にご注意ください。
  • 移管元の金融機関では、出庫および入庫の取扱いを行っていない場合がございますので、あらかじめ移管元の金融機関にご確認ください。
  • 移管の明細は、原則、3ヵ月毎に発行される取引残高報告書にてご確認ください。

  • NISA口座・ジュニアNISA口座預りの株式は、制度上、非課税扱いのまま移管することはできませんので、出庫の際は移管元の金融機関で課税口座に払い出す必要がございます。
  • 一般口座から特定口座への移管入庫はできません。また、NISA口座への入庫はできません。

  • 還元金額は雑所得となります。お客さまによっては確定申告が必要となる場合がございます。
  • 還元金額の入金日に関するご質問・ご確認のお問い合わせ等は、受付いたしかねます。
  • 本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございます。

株式取引・信用取引に関するご注意事項

  • 株式取引に関するリスク
    株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。

    建玉評価損の拡大または代用有価証券の値下がり等により、大引け後のお客さまの委託保証金率が20%を下回った場合には、20%を回復するまで追加保証金を差入れていただきます。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。

  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客様自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
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