9/3（木）の米国株式市場では、NYダウが一時1,000ドル超下げ、終値も807ドル安となる波乱となりました。ナスダックは600ポイント近い下げになり、3/16（月）に970ポイント超下げて以来の大幅安になっています。GAFAM（アルファベット、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト）に象徴されるハイテク株に投資資金が集中し、過熱感を伴いながら上昇し、株価に割高感が強まっていたことが背景で、警戒感が広がったためとみられます。株式分割を控えて急騰してきたテスラは、分割実施後は買い先行後下落に転じ、9/3（木）終値は9/1（火）高値から19%の下落となっています。

こうした流れを受け、9/4（金）の東京株式市場は売りが先行する展開になっています。取引開始直後に日経平均株価は前日比366円安水準まで下落しました。日本時間で9/4夜に米雇用統計（8月）の発表を控えていることや、9/7（月）の米国市場がレーバーデーで休場となることもあり、ポジションを取りにくいことも影響しているものと考えられます。

今後はどうなるでしょうか。米国のみならず、我が国でもグロース銘柄と呼ばれる成長銘柄の一部には過熱感や割高感が強まっており、これらの銘柄は将来的に、より本格的な株価下落につながる可能性は残ります。その意味では、後になると、今回の出来事が重要な転機だったと想起されることになるかもしれません。内外の株式市場の動きには今後も十分な注意が必要です。

ただ現実には、9/4（金）の東京株式市場は全面安にはなっていません。鉄鋼や自動車など、バリュー銘柄の一角はむしろ買われています。すなわち、グロース銘柄の過熱感や割高感は気になるものの、バリュー銘柄の出遅れ感はむしろ強まっているとみられます。ウォーレン・バフェット氏が低PER・高配当利回りで象徴的な商社株を買ったことが明らかになり、バリュー株の再評価は今後も広がりをみせる可能性がありそうです。

米国株を中心とする、グロース銘柄を中心とする過熱感を伴った買いの背景には、FRB（米連邦準備制度理事会）など世界の金融当局による未曽有の金融緩和の効果があると考えられます。こうした実質ゼロ金利状態となっている金融緩和状態は2022年まで続くというのが、市場の一般的な見方であると考えられます。そうした市場の見方に変化の兆しがみられない現状では、株価の本格的な下げも想定しにくいと考えられます。